今の曽爾村
奈良県の東北端、三重県に接する山あいの村です。曽爾川沿いに集落が連なり、鎧岳・兜岳・屏風岩などの大きな岩壁がそびえます。東側の曽爾高原はススキの草原が広がる場所で、季節の景観を訪ねる人が集まります。夏は涼しく冬は寒い高原の気候を生かし、トマトやほうれん草、米などを栽培しています。漆との歴史的な関わりから「漆部の郷」と呼ばれ、山の自然と農林業、観光が結びついています。
今の曽爾村の区域の人口は、2020年の国勢調査で1,295人です。今の区域で数えた1980年の3,083人とくらべると58.0%減り、人口は1980年をピークに減っています。65歳以上の人の割合は51.6%です。
主な産業:高原の気候を生かしたトマト・ほうれん草などの農業と、林業・観光が営まれています。
特産品・名産
- 曽爾高原トマト涼しい高原の気候を生かして栽培
- 大和寒熟ほうれん草冬の寒さを生かして育てる葉物野菜
- 曽爾米湧き水や寒暖差を生かして育てる米
見どころ・祭り
- 曽爾高原ススキの草原が広がる高原
- 屏風岩柱状の岩壁と山桜の景観
- 鎧岳・兜岳村を見守る特徴的な岩山
- 門僕神社秋祭りで曽爾の獅子舞が奉納される
木スギ花ツツジ鳥メジロ曽爾村の木・花・鳥
曽爾村のなりたち
曽爾村(そにむら)は、奈良県東部地域の村です。1920年(大正9年)の時点ですでに曽爾村として今とほぼ同じ区域があり、それから一度も合併をしていない、県内でもめずらしい村です。
1920年の時点で、この区域の町村は宇陀郡に属していました。
「曽爾村」という名前
「曽爾」は、古代からこの山あいに伝わる地名です。『古事記』や『日本書紀』にもその名が登場しますが、言葉そのものの由来ははっきりしていません。漆と関わりの深い土地として、「漆部の郷」とも呼ばれています。1889年(明治22年)、曽爾谷の8村が合わさって曽爾村が発足しました。1954年に山粕が加わった後も、曽爾の名を受け継いでいます。
まちの成り立ち
曽爾村は、鎧岳・兜岳・屏風岩などの岩壁と、曽爾川沿いの集落がつくる山村です。古くから漆との関わりが伝えられ、「漆部の郷」と呼ばれてきました。高原にはススキが広がり、村の人々は山や水の恵みを暮らしに生かしてきました。
1889年(明治22年)4月1日、町村制の施行で掛村・長野村・小長尾村・今井村・塩井村・葛村・太良路村・伊賀見村を合わせ、宇陀郡曽爾村が発足しました。一方、山粕は同じ年に発足した宇陀郡室生村に属しました。1954年(昭和29年)10月1日、室生村の大字山粕が曽爾村に編入され、8大字から9大字となります。山粕を加えた村域が、その後も受け継がれています。
平成の大合併では、2003年に宇陀地区合併協議会に参加しました。同年11月、御杖村とともに離脱し、2004年1月には2村で曽爾御杖合併協議会を設置します。協議会は2005年1月に解散しました。現在は高原の涼しい気候を生かすトマトやほうれん草の栽培が盛んです。曽爾高原や岩壁の景観を訪ねる観光と、地域の農林業が村の暮らしを支えています。
年表
- 1889年4月1日明治22年掛村・長野村・小長尾村・今井村・塩井村・葛村・太良路村・伊賀見村が合わさり宇陀郡曽爾村が発足し、山粕を含む区域には宇陀郡室生村が発足した。種類:町村制 出典:Wikipedia
- 1954年10月1日昭和29年宇陀郡室生村山粕が曽爾村に編入された。種類:一部編入 出典:www.pref.nara.lg.jp
- 2004年1月平成16年宇陀郡曽爾村と御杖村が曽爾御杖合併協議会を設置した。種類:その他 出典:Wikipedia
- 2005年1月平成17年曽爾御杖合併協議会が解散した。種類:その他 出典:Wikipedia
名前の歩み
帯は、それぞれの町村が続いた期間(1889年〜今)です。
参考にした資料
- www.vill.soni.nara.jp/info/8
- www.vill.soni.nara.jp/div/kouhou/pdf/R5/2023_youran1.pdf
- www.vill.soni.nara.jp/div/kouhou/pdf/R5/2023_shiryou1.pdf
- soni-agriforestry.jp/agri_03.php
- soni-agriforestry.jp/aboutsoni.php
- soni-agriforestry.jp/brandrice.php
- ja.wikipedia.org/w/index.php?title=%E5%AE%87%E9%99%80%E9%83%A1&action=raw
- ja.wikipedia.org/w/index.php?title=%E5%BE%A1%E6%9D%96%E6%9D%91&action=raw
- www.pref.nara.lg.jp/documents/12514/n040103.pdf